教員と子どもの認識に大きな差

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3月26日(火)の中日新聞の第一面です。

2022年度に不登校を経験した小中高生や担任らに
要因を訪ねたところ、「いじめ被害」
「教職員への反発」の項目に該当すると
回答した割合が、

学校側が子ども顔より20ポイント以上低く、
認識に大きな差があることが、
文部科学省の委託調査で分かった。

学校が子どもの状況を十分に把握できていない
実態が浮かび、重大ないじめを見逃している
可能性もある、とする記事です。

 

委託調査は昨年7~8月、
 山梨県など4教育委員会の協力を得て
 教員1424人と児童生徒239人
 複数回答で不登校のきっかけを質問。

 「いじめ被害」は子ども側が26.2%
 学校側は4.2%だった。

 『教職員への反抗・反発』
 『教職員とのトラブル、叱責(しっせき)』
 は、子ども側がそれぞれ32.4 ポイント、
 14.7ポイント高かった。

 調査報告書は
 『教員の態度や指導方法
  要因の可能性がある』と指摘した。

意味のある、素晴らしい調査結果だと
私は想っています。

教職員への反抗・反発」の
子ども側35.9%、教員側3.5%は

不登校の大きな要因が
「授業の内容」にあることを
示していると想っています。

不登校の鍵を握っているのは
「先生」だと私は想っています。

教員いじめではないと判断
 したことでも
 子どもがいじめだと感じていること
 は少なくない。

 今回の調査結果からは、
 そういった教員の認識の甘さ
 子どもとの隔たりを生んでいる
 可能性が見えてくる。

 確かな数値でこうした乖離(かいり)を
 示した意義は大きく
 教員が不登校に関して考え直す
 良いきっかけになるだろう。

 各学校が調査結果を分析し、
 不登校にならないための支援や指導
 の体制確立に活用してほしい。」

阪根先生のこのコメントの
通りだと、私も想っています。

この調査結果を各学校が分析する
ことには、私は疑問を持っています。

来年度のどこかで、
この調査結果について
①教員の何パーセントが理解しているか
②何パーセントの教育委員会が
 検討したか

など、具体的な反応をメディアは
調査、報道すべきだと想っています。

来年度末には、この調査結果は
忘れ去られていることを
私は懸念しています。

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